山梨産業保健総合支援センターは、働く人々の健康増進を図るため、産業保健機関と連携して窓口相談、研修、関連資料・教材の情報提供などを行っています。
新着情報
認知症は高齢者だけがなる訳ではありません。働く人が認知症になった場合、就労や生活費、子どもの教育費等経済的な問題があります。本研修で様々な分野における支援を講じていけるよう、若年性認知症に関する基礎的な知識を学びませんか。
※お申込・お問い合わせは別紙を参照(クリック)してください。