先まで働き続ける高齢期を見据えた若年労働者の健康管理

　人口減少による労働者不足が予想される今後、健康で安全に働き続けることのできる高齢期を見据えて、職場全体で労働者の健康増進対策に取り組むことが、未来の労働力の確保に大きく影響します。
　４０歳以降は、高齢者医療確保法による保健指導を通じて、生活習慣病予防に関する支援を受ける機会が提供されますが、それ以前の２０代、３０代において、望ましくない生活習慣の定着を防ぐことも重要です。
　３０年先を見据えて、職場で手薄になりがちな若年労働者の健康課題の傾向や要因となる生活習慣への事業場内でのアプローチについて学びます。